日本超常組織平和友好条約機構 ハブ
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注: 当ハブの内容は絶対的なカノンではありません。あくまで参考として供されるものであることに留意してください。

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財団、世界オカルト連合、日本国は、人類存続の理念のもとに協力一致することを確認する。
加盟組織は、超常的存在ならびに組織から、日本国および日本国民が平和および安全に存するために努力する決意を有する。
よって加盟組織と日本国は、この日本超常組織平和友好条約を締結する。

- 日本超常組織平和友好条約 前文より

日本超常組織平和友好条約機構は、財団と世界オカルト連合が1959年に日本政府と締約した同名の条約を法的根拠として結成された要注意団体です。財団・世界オカルト連合・日本政府の三者から人員が派遣されており、その規模・影響力は決して大きくはありません。

- 財団諜報機関データベースより

──機構は、われわれ連合と財団の要求によって結成された世界的にも類を見ない、正常性維持機関における平和機構である。第一義には日本国内におけるオカルト紛争の未然防止、また脅威存在情報の共有である。

- 世界オカルト連合精神部門データベースより

JAGPATO連絡事務局の資料では、現在職員数は約1000名。うち半数以上が財団と世界オカルト連合からの出向者で固められている。このことからも、機構が二大組織の強い影響下に置かれていることがうかがえる。……

- 内閣合同超常会議配布資料より

 

 

【組織】

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JAGPATO連絡事務局総裁・蔵部外火氏

日本超常組織平和友好条約機構(Japanese Anomalous Groups Peace and Amity Treaty Organization =JAGPATO)は、財団・世界オカルト連合・日本政府の三者が創設した平和機構です。発足から半世紀以上が経過した現在では、日本国内で公式に活動の認められた超常組織のほぼすべてが加盟しています。彼らの任務は、超常組織間での衝突を未然に回避し、もって日本の秩序安寧を保つことです。財団はJAGPATOに400名近い人員を出向させており、機構の運営や情報収集活動に従事させています。

JAGPATOの予算は加盟組織による分担金で賄われており、その大半は財団と世界オカルト連合によって負担されています。このような事情や設立経緯により、財団はJAGPATO内部でもっとも発言力の大きな組織の一つです。ただし、世界オカルト連合は財団とほぼ同等の発言力を持ち、多くの場合において財団の立場に対して反対を表明します。このため、JAGPATOを介した政府への政治介入等の試みは必ずしも成果を上げているわけではありません。

日本政府のJAGPATO内での発言力は著しく弱く、それは彼ら自身の性質にも原因があります。日本政府は単独の代表部を持っていますが、その内部には多数の要注意団体がひしめき合っています。複数の団体──警察庁特事調査部(警視庁公安部特事課)や、自衛隊の異常存在対策部隊など──が主導権を争っており、一枚岩ではありません。財団や世界オカルト連合は政府を警戒しており、政府の要求などに対して拒否権を有しています。

JAGPATOは複数の内部部門を抱えており、その中でも『防衛計画委員会』は最大の権限を持つ機関です。財団、世界オカルト連合、日本政府の各機関が委員──代表者を送り込み、加盟組織同士の安全保障関連事案について協議が行われる場です。JAGPATOによって行われるあらゆる制裁・規制はこの委員会で討議されており、上部機関である『日本超常組織理事会』は、それを追認しているにすぎません。

『日本特異例報告』は、JAGPATOが所有するライブラリーです。政府による管理下にあるアノマリーや、組織間で移譲されたアノマリーについての情報が記載されており、加盟組織間で共有されています。ただしその情報は必ずしも正確ではなく、ときに情報戦の材料として供される場合もあります。

『調停裁判所』は、JAGPATOによる主要業務のひとつである調停を担う部門です。その対象は、組織間の偶発的な戦闘から、オブジェクトの取扱主体を巡る対立に至るまで、多岐にわたります。財団諜報機関はJAGPATOへ事案が通報されることを一種の情報漏洩ととらえており、基本的に歓迎していません。ときに世界オカルト連合や日本政府は、不利な事案において、あえてJAGPATOへ提訴する戦術を取ってきました。財団も同様の戦術で、幾度かの勝利を手にしてきました。

現時点で、財団はJAGPATOを『必要悪』とみなしており、その存続に前向きです。世界オカルト連合も同様の姿勢を見せていますが、彼らの政治的工作は活発化してきています。

財団による影響力拡大の試みは、今後も継続されます。

 

発足 1959年
本部所在地 東京都千代田区紀尾井町
構成人員 約1000名(うち600余名が財団・世界オカルト連合からの出向人員)
連絡事務局総裁 蔵部 外火
主要な加盟組織
(201█年現在)
財団 日本支部
世界オカルト連合 極東部門
日本政府行政機関(以下記載)
 国家安全保障局 超常関連政策班
 内閣官房 内閣情報調査室異常部門
 内閣府 超常災害担当
 警察庁 特事調査部
 公安調査庁 第三部 特異案件対策室
 防衛省 国家高脅威情報収集委員会
 文部科学省 国立室戸研究所
 外務省 特異情報統括官
 国土交通省 緊急災害対策派遣隊 特事班
 経済産業省 大臣官房 非主流技術調査室
オブザーバー マナによる慈善財団 アジア本部 日本担当

【組織図】

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JAGPATOの内部部門

日本超常組織理事会

日本超常組織理事会は、JAGPATOの最高決定機関です。財団の渉外担当理事、世界オカルト連合の精神部門総監、そして日本政府における超常関係政策を統括する国務大臣(特命担当大臣)が定期的に会合を持ち、超常世界における諸問題について討議をしています。実質的な権力はなく、制裁などについては下位委員会の内容を追認するにとどまっています。

連絡事務局

各委員会、部局の総合調整を担う部門です。連絡事務局はJAGPATOに提出されたあらゆる文書の総覧・作成・二大組織への連絡を行う部局であり、いわば文民部門の統括的組織です。加盟組織を含めた枠組みとしてのJAGPATOの最高意思決定機関は超常理事会であり、組織の実質的な決定権は防衛委員会にあります。しかし連絡事務局の決定は、時に組織全体に波及します。

防衛計画委員会

加盟組織間における武力制裁、査察、紛争防止、防衛協力などに関する委員会です。安全保障関連事案を包括的に取り扱うため、各内部部門のうち最大の権限を持ちます。JAGPATO加盟組織による合同軍が設置されると、同委員会がその指揮権を握ることになるなど、JAGPATOの中でも最も重要な部門です。

経済調整委員会

財団・連合双方のフロント企業や超常産業分野に関係する政策等に関する委員会です。主要なテーマは貿易管理や経済制裁など。日本国内の超常企業に対する監督機関として許認可行政をつかさどり、ホワイトリストの管理を担当する要注意団体に対する取引の監視部門を持ち、国外からの異常物質持ち込みなどについても取り扱います。

社会文化委員会

ヴェール・プロトコルに対する脅威などに関する討議のうち、とくに軍事的性格を帯びないものを扱う委員会です。例として、報道管制等は社会文化委員会で行われます。これが戦闘行為の隠蔽等に発展してくると、防衛計画委員会に持ち込まれることが一般です。日本国内における超常文化保護なども、この委員会が取り扱う主要なテーマです。

日本特異例報告管理審議会

JAGPATO加盟各組織が保有するアノマリーの情報を集積したライブラリー「日本特異例報告」の管理を行う部門です。加盟組織は審議会に開示請求をすることで情報を相互に参照することが可能です。ただし、同部門は個別具体的な情報の信頼性を担保していません。

調停裁判所

JAGPATOにおける紛争解決を担う部門です。JAGPATOにおける調停審議は一審制で、再審制度が存在しています。裁判所はいくつかの専門的な問題を扱う小法廷と、重大事案を扱う大法廷に分かれています。判事は各組織から無作為に選出され、公正性を担保しています。

 

 
 

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