東京復興庁視察団 TSP入り
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国内

東京復興庁視察団 TSP入り

公開日: 2024年9月15日17時30分

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TSP誘導路上の「ドリームチェイサー」軽往還機(本紙記者撮影)

14日、東京復興庁の古戸史恵長官を団長とする視察団が、スリランカ沖の「タプロバニー・スペースポート」(TSP)の視察を開始した。

TSPは、従来の隠匿式地上サイトに代わる単段式宇宙往還機(SSTO)の大規模運用拠点の整備を計画した財団外宇宙支部が、2009年の「ベンチャースター・コマーシャル」SSTOの実用化以来増加し続けている産業軌道飛行の需要を見込んだ環太平洋諸国とともに建造した官民共用の宇宙空港。超大型のメガフロート(人工浮島)上に垂直発進式ロケットの打ち上げ施設や5千メートル級のSSTO用滑走路などを複数備え、さらには付随する外宇宙支部サイトおよび小規模都市機能まで内包した、蓬莱人工島と並ぶ現時点で最大級の海上施設である。

東京復興庁は、最新の巨大メガフロートであるTSPを、今年4月に都市計画決定された「東京湾第2新都心構想」の主要な先行事例と位置づけており、巨大メガフロートの技術的詳細や運用状況の実態などを視察するものとしている。

東京湾第2新都心構想は、松永安左エ門氏率いる産業計画会議が1959年に勧告した東京湾海域の大規模都市化プラン「ネオ・トウキョウ・プラン」の浮島案を参考に、異災被害が軽微な東京湾内に巨大メガフロートを基盤とする海上都市を建設し、2017年からの東京現実崩壊性広域災害(東京事変)以来半ば放棄されている旧東京都に代わって、立地的に中央新都心では代替不可能なかつての首都機能の一部を復旧させるというものである。

TSPは宇宙空港および財団サイトとしての機能も併せ持つ関係上、対異常存在・災害面での防御およびダメージコントロール能力も重視した設計・運用がなされており、東京事変被災地の至近を建設予定地とする東京湾第2新都心においても参考にするべきと評価されている。視察団は、2021年に発生した「クリスタロイド事件」の被害区域を視察し、当時の状況について関係者から説明を受けていた。同事件は民生区画に被害を出さないまま沈静化に成功し、メガフロートに対する脆弱性の指摘を払拭することになった。

視察団の案内を務めたネレウス・マリーン・システムズ(NMS)社広報部のタニー・コッチ氏は、視察団が第1日の日程を消化した後の記者会見で以下のように語った。

「現在日本が計画している東京湾第2新都心は、メガフロートとしても、人類が築く建造物としても最大級のものとなるでしょう。しかし、基本はこのTSPの拡大型であり、技術的にはさほど困難な要素は存在しません。我が社を初めとするパラテック企業各社の能力をもってすれば、日本の皆さんが後の世まで誇ることができる、新たな都市を建造できると確信しております」



財団は語る

財団より東京復興庁に出向中の物部帝一博士は、座長を務める特別委員会が昨年11月に発行した提言の序文で、東京湾第2新都心構想について以下のように述べた。

同提言は、今回の視察に伴って東京復興庁がTSP側に提出した協力要請書にも附属書類として添付されている。


東京という都市は、江戸という名前で誕生した時から、日本における異常存在に対する「確保、収容、保護」の要だった。そもそも、そのような機能を意図して築かれたのだ。

1603年に江戸幕府が開かれ、日本の実質的な政治中枢としての機能が生じた時点で、江戸は超常的脅威に対しても最大限の防御能力を有することを求められた。かくして、蒐集院をはじめとするその時々の異常技術運用組織は、寺社仏閣などの建造物の配置、土地造成、治水、そして何よりも都市計画そのものによる人の流れの誘起──あらゆる手段を駆使し、いわゆる「龍脈」などを総動員した超常的要塞として関東平野を作り変えることを前提に、江戸の都市計画の策定に関与していったのである。

そして、1868年の東京遷都とともに始まった明治という新時代は、超常的要塞としての東京の用途を大きく変容させることになった。戦国時代という内乱を経て建造された江戸が仮想敵としていた国内諸勢力はすでになく、列強諸外国がそれに取って代わった。御国の四方を護るべし。その新たな目標を実現させるため、東京をハブとする超常的防衛ネットワークは、その範囲を日本列島全域、さらには後に統治下に加わった台湾や南洋諸島、朝鮮半島や旧満州国などへも広げることになったのである。この過程で、ネットワークには各地に点在する異常存在の抑え込みも課されることになった。

現在、このネットワークの詳細な情報は失われている。東京湾第2新都心構想が立ち上げられた理由は、突き詰めればこの一点に帰結すると言っていいだろう。

1945年の太平洋戦争終戦の折、蒐集院や異常事例調査局といった当時の日本の異常技術運用組織は、日本の版図のほぼすべてをカバーするこのネットワークに関する資料のほとんどを、「敵国に渡してはならない重要な戦略情報」と判断して破棄してしまったのだ。特に、本土決戦での攻撃的運用を想定して行われた「決2号計画」による全国的なネットワークの改修については、何もわからない、というのが今に至るまでの実情である。

国体の存続すら危ぶまれていた当時の日本情勢を鑑みれば当然の判断ではあろうが、結果として、戦後の日本政府や財団・GOCといった正常性維持機関は、「構造はわからないが問題なく機能している」超常的防衛・保安ネットワークの上で活動を行うことを余儀なくされたのだ。

無論、この薄氷を踏むような状態を前に手をこまねいていることが許されるわけもなく、日本超常組織平和友好条約機構(JAGPATO)による長期計画としてネットワークの解析・被制御化作業が進められていた。しかし、300年以上に渡って増改築が繰り返されてきたネットワークの構造は複雑極まりなく、2015年までに東京都および神奈川、埼玉、千葉県の県境付近のネットワークは解析作業が完了していたものの、全国すべての解析完了には早くとも2060年代までかかると予測されている。遅々として進まぬ、という形容がふさわしい状況だが、それでも平時が続きさえすれば大きな問題は生じないだろうと判断されていた。

しかし、東京事変の発生がすべての状況を変えてしまった。ネットワークの中枢である東京の機構が根こそぎ壊滅してしまったのである。

中央新都心に新たにハブを設けようにも、群馬県のネットワークの仔細は未だ不明であり、どのように接続すればいいのかわからない。東京失陥によってネットワーク全体も機能不全を起こしていると見られ、解析完了を悠長に待っていてはその間に何が起こるかもわからない。東京以上の大異災が生じる可能性も否定はできない。我々が取りうる選択肢はただひとつ、解析が済んでいる東京を代替するモジュール、すなわち東京湾第2新都心をネットワーク内のほとんど同じ位置に埋め込むことのみなのだ。これは速やかに行われなくてはならない。現時点ですら、何事もないという幸運の上に胡座をかいているようなものなのだから。

東京のハブ機能、それは東京という都市そのものを基盤として成立していた。何らかの装置で代用できる類のものではない。単に建物を建て並べればいいというものでもない。人の流れ、人の営み、住民の生活が行われている「生きた都市」をハードウェアとして稼働していたのだ。代替モジュールにも同様の構造が求められる。

東京を要として張り巡らされていた交通・物流ネットワークの起点機能の復旧。東京事変の観測を目的とした正常性維持機関の前線基地としての需要。旧東京でますます盛んになる別次元・空間探索産業(ODSE産業)のための「鉱山都市」としての需要。東京湾第2新都心が求められる理由は様々だが、我々財団にとっての理由は「そこに東京という都市がなければ、日本、さらには東アジアがさらに深刻な異常災害に見舞われかねない」という一点しかないのである。


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