SCP-2298-JP

クレジット

タイトル: SCP-2298-JP - 炎渦巻け 世を捻じれ
著者: ©︎Shishiza man
作成年: 2021

研究チームより通達

この報告書中には、日付の記載があります
すべて現地時間表記であることに留意してください

— 研究チーム主任 二条 元輝

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連鎖災害部門より通達

この報告書は連鎖災害についてのものです
連鎖災害チャート形式での閲覧を希望される場合は、CHC-2298-JPをご確認ください

— 日本支部連鎖災害部門主任 浜内 千歳

アイテム番号: SCP-2298-JP

オブジェクトクラス: Gevurah¹ - impetus²

以下、旧版からの変更点を青色でハイライトします。

特別収容プロトコル: SCP-2298-JPの発生条件を考慮し、財団が今後締結する条約の名称に地名または建造物名を含まないようにしてください。現在発効中の地名・建造物名を名称に含む条約に関しては、当該条約の名称に含まれる地点へ機動部隊ひ-10~19("火事手伝い"連隊)が配置されます。対応の遅滞はIC-クラスシナリオの発生につながり、アンニュイクラスのカバーストーリーの流布を始めとする対応が必要になることに加え、空間現実性へ著しいダメージが与えられるため、発生初期段階で消火活動を完了するようにしてください。
また、中華人民共和国・北京市の紫禁城内部においては、機動部隊ひ-20("守り人")が常に警備し、発火を確認した場合は迅速な消火を行ってください。いかなる事態に発展しようとも、紫禁城全体への延焼は確実に防止してください。

説明: SCP-2298-JPは、一種の連鎖災害です。この現象は、財団が締結し発効した条約の名称に実在する地名もしくは建造物の名が含まれている場合に、"当該条約の名称に含まれる地点において、総面積のおよそ30%が炎上している"ことをトリガーに、"その地点の名を名称に含む財団が関わる条約がその効力を失うよう現実及び過去が改変される"というもので、この連鎖災害がいつから発生していたかは判明しておらず、また発生する過去改変がどれほどの矛盾修正効果を持つかも判明していません。

SCP-2298-JPは、かつては連鎖災害としての条件事象と帰結事象が逆であると考えられていましたが、除外サイト-9██にて首里城条約の"原文"が発見されたことでその実態が明らかとなりました³。首里城条約の効力期限は2025年█月31日であり、2019年10月31日に首里城で偶発的な火災が発生した際にSCP-2298-JPによる過去改変が発生したものと考えられています⁴。他の8件における場合においても同様に、火災の発生が先であり、条約の失効はそれに伴うSCP-2298-JPの過去改変の結果であったと推測されています。

補遺: 要レベル5/2298-JPクリアランス

補遺: 1923年█月██日、O5評議会はO5-13の死に伴い、新規にアーサー・クラットワージーを後任として指名し、O5-13の継承手続きが開始されました。その後継承が完了し、クラットワージー上級管理研究員はO5-13に正式に着任しました。クラットワージー上級管理研究員は、190█年に財団へ合流した[要レベル6クリアランス]の元構成員であるため、紫禁城条約初版第二章の最後の一文に抵触していると考えられます⁵が、紫禁城にて火災は確認されませんでした。

SCP-2298-JPがオブジェクト指定された当初、O5評議会は、紫禁城条約改定第██版が依然効力を持っていることに気付き、細則まで含めたすべての項目の遵守を徹底する緊急命令を財団全体へ向け発出しました。その後、紫禁城内での火災発生報告がなかったことから、評議会は紫禁城の炎上によるIC-クラスシナリオは防がれたと判断し、緊急命令を恒常化しました。しかし、上記のクラットワージー上級管理研究員の件も含め、より重大な紫禁城条約違反が過去に存在することが発覚し、再調査が開始されました。除外サイト-9██で首里城条約条文が発見されたことは、SCP-2298-JPの正体を明らかにする上での端緒となりましたが、この紫禁城条約違反に関する従来考えられてきた異常性との矛盾点が決め手となり異常性の再定義が行われています。

脚注

1. アイテムが財団の内部構造を脅かし、その二次的目的達成への能力を制限することを示します。

2. サフィックスシステムに基づくサブクラスであり、アイテムが敵対的であることを示します。

3. 偶発的に発見されたものでした。この後すべての除外サイトで捜索が行われましたが、首里城条約の正しい条文の記録が残存していたサイトは他にありませんでした。

4. 追記: ペンジアス因果並列検出器により以前に過去改変が発生したことが確定しました。

5. 同研究員の着任は、他のO5評議会メンバー12名が全会一致で承認したものであり、紫禁城条約を逸脱する例外を認めた形であったと記録されています。