SCP-3295
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全てのSCP-3295実例のドアに見られる標識。

アイテム番号: SCP-3295

オブジェクトクラス: Euclid

特別収容プロトコル: SCP-3295をこの現実世界から除去する全ての試みが失敗しているため、個々の実例は現在、各サイト管理官の管轄下に置かれています。管理官はその裁量を以て、SCP-3295を指定喫煙室として利用すること、またはアクセスを制限することができます。財団健康・安全コードに則り、SCP-3295は通常、喫煙が許可されている財団施設唯一の屋内空間です。

SCP-3295-Aが将来的に再び出現した場合、当世界からのSCP-3295の除去を交渉する試みが行われる予定です。

説明: SCP-3295は、あるCK-クラス現実再構築シナリオの結果として、1982年1月1日に同時に全ての財団サイトの一部となった異常な一連の屋内空間の指定名称です。“指定異世界喫煙室”という標識が付属するSCP-3295は、設置されているサイトの他の部屋の設計を模倣しますが、一般的には天井があるべき位置を占めている局所的なワームホールが大きな相違点となっています。SCP-3295内でタバコやその他の可燃性薬物から生成された煙は、ワームホールを介してこの世界の時空間を離れ、不明な場所へ転送されます — 他のあらゆる物質はワームホールに入ることができません1。その異常な特性のため、ドアが閉鎖されている限りにおいて、SCP-3295内の人物は受動喫煙を引き起こす危険性無しに無期限にタバコを吸うことが可能です。

SCP-3295実例は破壊不能であり、自己複製機能を持ちます。SCP-3295実例を設置場所から除去する試みは、それらの試行が一度も行われなかったかのような形式の時間遡及的再構築を引き起こします。例として、C4爆薬をSCP-3295実例に設置して起爆した場合、爆薬を起爆したはずの人物は異なる場所に存在し、実例の破壊を試みた記憶を持たないことになります。SCP-3295実例は新しい財団サイトが建造されると常に出現します — 尋問において、サイトの建造に携わった人々はどのようにSCP-3295が作られたかを思い出すことができず、往々にしてその構築は他の従業員が手掛けたものであると説明します。SCP-3295がサイトの建造を介して複製されるのを阻止する試みもまた、それらの試行がタイムラインから除去される結果を招きます。

背景と創造: 1981年、人材委員会は、全ての財団施設で1982年1月以降の屋内喫煙を禁止するという財団健康・安全コードの改訂案を提言しました。タバコの喫煙が健康に悪影響を及ぼすという科学的証拠の定着にも拘らず、一般スタッフからの強硬な反対があったため、財団は1960年代から1970年代にかけて喫煙制限の実施に困難を抱えていました2。一般職員からの意見が論争を巻き起こした後、この方針は同年7月にO5評議会の10-3の投票で可決されました。

投票の終了から1週間後、O5評議会の各構成員は“異世界喫煙ソリューションズ”という企業の代表者を自称する1体のヒト型実体(以下SCP-3295-Aとする)から接近されました。簡潔な会話の後、SCP-3295-Aは各O5構成員に名刺と、屋内喫煙禁止の代案としてSCP-3295を全ての財団施設に設置できるという旨を記した全5ページの提案書を手渡しました。その後、SCP-3295-Aは消失し、O5評議会は当該事案を議論するための会議を開きました。問題の実体群については殆ど知られていなかったため、提案を受け入れるのは不要かつ潜在的に危険なリスクであると見做されました。従って、評議会は12-1の投票により、文書を高価値収容ロッカーに保管して提案を却下することで合意しました。

しかしながら、決定に唯一の反対票を投じていたO5-6の無許可の行動に続いて、SCP-3295は作成されました。ヘビースモーカーであったO5-6は屋内喫煙の禁止に反対しており、当該方針が実効力を持つ日を“恐怖して”いたと語られていました。議論の終了後、O5-6は秘密裏に名刺を確保し、SCP-3295-Aと連絡を取って、財団全体の代理として異世界喫煙ソリューションズとの契約を結びました3。この契約によってSCP-3295は、1979~80年の間に建造されたことを示唆する記録と共に、1982年1月1日(屋内喫煙禁止が効力を持つ日)に現在の形で当タイムラインに挿入されました。行動の結果として、O5-6は評議会からの不名誉除名処分を受け、その後の経歴を通してクリアランスはレベル2に降格されました。

失敗に終わったSCP-3295の無力化試行が数年間続いた後、1985年に現在の収容プロトコルが実装されました。SCP-3295-Aは既に提供した名刺の連絡先情報から接触できなくなっており、O5-6が署名した契約は2018年現在も未だ拘束力を持つと考えられています。

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